貸店舗・事務所(一部) さいたま市浦和区 常盤３丁目 (北浦和駅) の貸店舗・事務所(一部)

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賃料 8.8万円 管理費等 5,500円
敷金 / 保証金 3ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
交通 ＪＲ京浜東北線 / 北浦和駅 徒歩11分
所在地 埼玉県さいたま市浦和区常盤３丁目
築年月 1980年11月(築43年6ヶ月) 使用部分面積 43.00㎡ 坪数
/坪
単価		 13.00坪／0.6766万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 飲食店可
  • 即引渡し可
  • 居抜き
  • 24時間利用可
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター

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おすすめコメント
２階、２０２号室、約１３坪！角部屋！内見可能です。
  • ２階２０２号室の間取り図

    アピールポイント

    いつもご覧いただきましてありがとうございます！
    【オノテナ】こと株式会社オノデラ不動産です！
    弊社、テナント物件を中心にネットや現地調査で情報を集めております！
    『あなたの物件探し終わらせましょう！』をスローガンとしておりまして
    今回ご覧いただきましたアットホームだけでなく、
    自社ＨＰやインスタグラムで物件をご紹介しております！
    特にインスタグラムは、グラマーばりの投稿頻度です！
    フォローして頂ければ新着情報をたくさんお届けできるかと思います！
    投稿が多すぎて鬱陶しくなる時期があるかもしれませんが、、、（笑）
    お付き合いください！（笑）
    ご不明な点等御座いましたらお気軽にお問い合わせください！
    今後とも【オノテナ】を宜しくお願い致します！

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ京浜東北線 / 北浦和駅 徒歩11分
    その他交通 ＪＲ京浜東北線 / 浦和駅 徒歩18分
    ＪＲ埼京線 / 南与野駅 徒歩23分
    所在地 埼玉県さいたま市浦和区常盤３丁目
    物件種目 貸店舗・事務所(一部)
    賃料 8.8万円 管理費等 5,500円
    敷金/保証金 3ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 水道料金（月額固定）：2,200円/月 保険等 加入要　/　事業用火災保険　3年間
    権利金 - 坪単価 0.6766万円
    建物名・部屋番号 -
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　飲食店不可　角部屋
    設備 トイレ
    備考

    賃貸保証等：加入要 指定保証会社加入。初回保証料１００％、年間又は月額保証料あり。連帯保証人１名など。
    現況渡しです。
    使用用途業種要相談※営業

    時間など要確認。
    飲食業は不可です。
    室内に流し台、手洗い場、トイレ（和式）あり。
    水道料は月額固定です。（税込２２００円）
    更新料１ヶ月、更新事務手数料０．２５ヶ月です。
    使用部分面積 43.00㎡ 坪数 13.00坪
    土地面積 - 築年月 1980年11月(築43年6ヶ月)
    建階/ 階 4階建/2階 建物構造 鉄骨造
    駐車場 なし バイク置き場 なし
    駐輪場 なし 接道状況 -
    用途地域 - 間取り -
    契約期間 3年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 相談
    更新料 新賃料 1.25ヶ月
    物件番号 6969127847 管理番号 -
    情報公開日 2024/04/02 次回更新予定日 2024/04/30

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)オノデラ不動産

    交通：
    ＪＲ京浜東北・根岸線／浦和　徒歩7分
    住所：
    埼玉県さいたま市浦和区高砂３丁目７－４　日建第二県庁前ビル１Ｆ
    TEL：
    048-767-4710
    FAX：
    048-767-4711
    所属団体：
    (公社)埼玉県宅地建物取引業協会会員
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    埼玉県知事免許（２）第２３７２６号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

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